引っ越しにかかる費用は、引っ越し業者への支払いだけではありません。新居の敷金・礼金や仲介手数料といった初期費用、 
旧居と新居が重なる期間の家賃、退去時の原状回復費用など、思っている以上に多くの費用が発生します。 
ですが、一人暮らしでも、ご家族での引っ越しでも、ポイントさえ押さえておけば、費用を安く抑えることは可能です。

■繁忙期を避ける

引っ越し業者の料金は、時期によって大きく変わります。進学や就職、転勤が重なる3〜4月は依頼が集中するため、 
希望の日時が取りにくく、料金も高くなりがちです。時期をずらせるのであれば、繁忙期を避けると良いでしょう。 
土日祝日や月末も混み合いやすいため、平日に設定するだけでも見積もり額は下がります。 
また、連休明けや年末年始は引っ越しを避ける人も多く、料金を抑えやすい傾向があります。 
時間を指定しない「フリー便」も、料金が割安になりやすい選択肢です。 
ただし、業者から連絡が来るまで時間を空けておかなければなりません。

■荷物を減らしてから見積もりを取る

料金を左右する大きな要素が、荷物の量です。荷物が少なくなれば、トラックの台数や作業人数も減らせるため、 
結果的に引っ越し料金は安くなります。 
見積もりを取る前に、不要なものを整理しておくのがおすすめです。 
まだ使えるものはフリマアプリやリサイクルショップで売却すれば、処分費用を抑えながら収入にもなります。 
買い替えを検討している大型の家具や家電は、新居へ直接配送してもらうと、運ぶ荷物が減る分、 
引っ越し料金を抑えられる可能性があります。

■複数の業者から相見積もりを取る

同じ荷物量、同じ日程でも、業者によって見積もり額は異なります。最低でも2〜3社から見積もりを取り、比較してみてください。 
金額だけで決めず、補償内容や追加料金が発生する条件、キャンセル時の取り扱いも確認しておくことが大切です。 
一見、安くても追加費用がかかると、結果的に高くなる場合もあります。

■荷物や人数に合ったプランを選ぶ

引っ越しプランは、ひとつではありません。荷物が少ない場合は、専用ボックスなどで運ぶ単身者向けのパックや、 
同じ方面へ向かうお客様の荷物をまとめて運ぶ「混載便」が使えるケースもあります。 
荷物が多い場合は、荷造りや荷ほどきを自分たちで行うプランにして、作業費を抑える方法もあります。 
自分でやる作業と任せる作業を整理してから、見積もりを依頼するとスムーズです。　

■退去日と入居日を調整して、二重家賃を減らす

意外と見落としがちなのが、旧居と新居の両方で家賃が発生する二重家賃です。 
賃貸物件の退去は、多くの場合、1〜2か月前までの「解約予告」が必要となります。期間は契約によって異なるため、契約書で確認してください。 
日割り家賃に対応していない場合は、退去日を月末、入居日を月初に合わせる方法もあります。 
入居日の調整が可能な物件もあるため、不動産会社に早めに相談してみてください。

■初期費用を抑えられる物件を選ぶ

新居の契約時には、敷金、礼金、仲介手数料、前家賃、火災保険料など、まとまった費用がかかります。 
初期費用を抑えたい場合は、敷金・礼金がゼロの物件や、入居後の一定期間の家賃が無料になるフリーレント付きの物件も選択肢のひとつです。 
ただし、「初期費用が安い＝総額が安い」わけではありません。礼金がない分、家賃が高めに設定されていたり、 
短期解約時に違約金が定められていたりするケースもあります。条件は物件ごとに異なるため、気になる物件があれば、 
不動産会社に費用の内訳を確認してみてください。

■退去時の原状回復費用を抑える

引っ越しの最後にかかる費用が、退去時の原状回復費用です。トラブルを防ぐには、退去時だけでなく、入居時の備えが重要になります。 
入居時に壁や床、設備の傷や汚れを写真に残しておくと、退去時に入居前からあった傷であると説明できます。 
また、契約書の特約も確認しておくことが重要です。通常の使用による経年劣化や損耗は、 
原則として借主の負担ではないとされていますが、契約内容によっては、特約が適用されるケースもあります。 
国土交通省も、「原状回復をめぐるトラブルとガイドライン」を公開していますので、あわせて参考にしてください。 
退去前には、ご自身でできる範囲の清掃をしておくと、立ち会い時の確認もスムーズです。

■おわりに

引っ越し費用は、時期・荷物の量・業者選び・物件選びで大きく変わります。 
少しでも費用を抑えたければ、今回ご紹介した内容をぜひ参考にしてみてください。 

ランドハウジングでは、お客様のご要望を丁寧に伺ったうえで、理想の物件選びをサポートしています。費用面も含めてご相談に乗っていますので、お気軽にお問い合わせください。