コラム

戸建住宅を購入する際の予算は、「購入できる金額」ではなく、「無理なく返済し続けられる金額」を基準に考えることが重要です。

家計全体から無理のない予算を考える

まず、現在の世帯年収や毎月の支出、将来のライフイベントを踏まえて、住宅ローンに充てられる金額を算出します。

子どもの教育費や車の買い替え、老後資金なども考慮し、住宅費だけが家計を圧迫しないように計画します。

購入時に必要な費用を把握する

次に、購入時に必要となる自己資金（頭金や諸費用）を確認します。

戸建住宅の購入では、物件価格以外にも登記費用、仲介手数料（中古住宅などの場合）、住宅ローンの事務手数料、火災・地震保険料、引っ越し費用などが必要になります。

そのため、物件価格だけで予算を考えるのではなく、これらを含めた総額で資金計画を立てることが大切です。

住宅ローンは「返済できる金額」で考える

住宅ローンを組む場合は、借りられる金額ではなく、返済できる金額を基準にします。

一般的には、年間の住宅ローン返済額を年収の20～25％程度に抑えると、生活とのバランスが取りやすいとされています。金融機関ではより高い返済比率でも借りられる場合がありますが、将来の収入変動や金利上昇の可能性も考慮して余裕を持たせることが望ましいでしょう。

購入後にかかる維持費も忘れずに

また、毎月の返済額だけでなく、住宅を所有した後に発生する費用も予算に含める必要があります。

固定資産税・都市計画税、火災・地震保険料、設備の修繕やメンテナンス費用などは継続的に発生します。特に戸建住宅では、屋根や外壁の塗り替え、給湯器や設備の交換などに備えて、毎月一定額を積み立てておくと安心です。

例えば、毎月の手取り収入から生活費や教育費、貯蓄額を差し引いたうえで、住宅関連費用として無理なく支払える金額を算出します。

その金額をもとに住宅ローンの借入可能額を試算し、さらに購入時の諸費用や将来の維持費も加味して物件価格の上限を決めるという流れが、無理のない予算設定につながります。

このように、戸建購入時の予算は、「年収から逆算する」のではなく、「家計全体と将来設計から逆算する」という考え方が重要です。

購入時の費用だけでなく、住み始めてからの維持費まで含めて総合的に計画することで、安心して長く住み続けられる住まいを選ぶことができます。